韓国盗賊団
対馬にやってくる韓国人 盗み目的が多いようですね。草薙さまよりコメントいただきました。
ご紹介します。
対馬における韓国人乱暴狼藉は目に余ります。目撃したことですが密漁した彼らはあまり目立たない海岸沿い韓国人民宿に集団で何日も留まり、密漁海産物をそこで冷凍保存し、本国へおみやげとしてまとめて輸送します。そこにはプロが使う漁具も揃っています。従って対馬経済にはそれほど寄与しておらず、その漁業被害額の方がむしろ多いのではないかと思えます。今まで何回か対馬に行きましたが韓国人が実際に観光している姿に会えませんでした。彼らはひたすら密漁にいそしむプロ漁師です。韓国は水産資源の管理をせず、自らの海は獲り尽くしている為、対馬に来て密漁し、生業としているのです。ぜひこの現状をひろめてください。
投稿 草薙 | 2008年7月27日 (日) 18時10分
これでは、被害ばかりで とんでもないことです。
一時は、武装すり団とう やってきて とんでもないことをやっていました。最近は言いませんが・・・ 当たり前になっているのかもしれません。
日本の資源を脅かす泥棒を徹底的に取り締まってほしいです。
手荷物持ちだしの制限も必要ですね。
徹底的に検査が必要です。
さて、もっと怒らねばならないニュースです。
2チャンネルより
■「日本への対馬島返還要求に賛成」 50.6%
今月14日に日本が「社会科教科書学習指導要領解説書」への独島領有権明記を強行して以降、韓日関係が破局へ走り上げている。こうした中、21日に許泰烈(ホ・テヨル)、鄭甲潤(チョン・ガビュン)議員など与野党議員50人が発議した「対馬島(テマド)が大韓民国の領土であることの確認と返還要求に関する決議案」に対して、回答者の半分が賛成しているという世論調査結果が出て、注目される。
世論調査専門機関リアルメーター社が今月22・23日、全国の19歳以上の成人男女700人を対象に実施した電話世論調査の結果、「対馬島返還要求決議案」に賛成するという意見が50.6%に達した。
「対馬島返還主張は行き過ぎであるから反対だ」という意見は33.5%で、賛成意見より17.1ポイント
少なかった。
全文
なにをあいつら教えているんでしょうね・・・
政府も厳重に抗議しないといけません。
このさいです 交流事業をすべてやめましょう・・
新聞もそれくらい言わないといけない。
国交断絶です。
当たり前の国なら 当然言うべきです。
たいして困らん
ご紹介します。
対馬における韓国人乱暴狼藉は目に余ります。目撃したことですが密漁した彼らはあまり目立たない海岸沿い韓国人民宿に集団で何日も留まり、密漁海産物をそこで冷凍保存し、本国へおみやげとしてまとめて輸送します。そこにはプロが使う漁具も揃っています。従って対馬経済にはそれほど寄与しておらず、その漁業被害額の方がむしろ多いのではないかと思えます。今まで何回か対馬に行きましたが韓国人が実際に観光している姿に会えませんでした。彼らはひたすら密漁にいそしむプロ漁師です。韓国は水産資源の管理をせず、自らの海は獲り尽くしている為、対馬に来て密漁し、生業としているのです。ぜひこの現状をひろめてください。
投稿 草薙 | 2008年7月27日 (日) 18時10分
これでは、被害ばかりで とんでもないことです。
一時は、武装すり団とう やってきて とんでもないことをやっていました。最近は言いませんが・・・ 当たり前になっているのかもしれません。
日本の資源を脅かす泥棒を徹底的に取り締まってほしいです。
手荷物持ちだしの制限も必要ですね。
徹底的に検査が必要です。
さて、もっと怒らねばならないニュースです。
2チャンネルより
■「日本への対馬島返還要求に賛成」 50.6%
今月14日に日本が「社会科教科書学習指導要領解説書」への独島領有権明記を強行して以降、韓日関係が破局へ走り上げている。こうした中、21日に許泰烈(ホ・テヨル)、鄭甲潤(チョン・ガビュン)議員など与野党議員50人が発議した「対馬島(テマド)が大韓民国の領土であることの確認と返還要求に関する決議案」に対して、回答者の半分が賛成しているという世論調査結果が出て、注目される。
世論調査専門機関リアルメーター社が今月22・23日、全国の19歳以上の成人男女700人を対象に実施した電話世論調査の結果、「対馬島返還要求決議案」に賛成するという意見が50.6%に達した。
「対馬島返還主張は行き過ぎであるから反対だ」という意見は33.5%で、賛成意見より17.1ポイント
少なかった。
全文
なにをあいつら教えているんでしょうね・・・
政府も厳重に抗議しないといけません。
このさいです 交流事業をすべてやめましょう・・
新聞もそれくらい言わないといけない。
国交断絶です。
当たり前の国なら 当然言うべきです。
たいして困らん
あきつ 拝
人権擁護法案ポータルwikiへ 偽った「人権擁護」で言論弾圧」を推し進める「人権擁護法案」を単に説明しています。
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